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編集長の目、白紙に戻った「創薬力強化機構」構想
from 日経バイオテクONLINE
(2025-2-12 7:00)
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2024年末、「創薬力強化機構」なる組織の立ち上げ構想が突如浮上しました。同機構の発案者の1人である前厚生労働相の武見敬三参議院議員は、2024年12月13日に本誌のインタビューに応じ、創薬力強化機構について、国内外から創薬シーズの実用化を手掛けてきた人材を集め、アカデミア発の有望な創薬シーズに資金を投入し、シーズを育てて実用化を図る組織であり、一般社団法人として立ち上げると説明していました。
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米Leap社、抗DKK1抗体の大腸がん2次併用療法は第3相へ進めるも胃がんは開発中止
from 日経バイオテクONLINE
(2025-2-12 7:00)
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米Leap Therapeutics社は2025年1月28日、Wntシグナル阻害因子のDickkopf-1（DKK1）を標的とする抗体医薬（一般名：sirexatamab、開発番号：DKN-01）について、大腸がん（CRC）の2次治療に上乗せする第2相臨床試験（DeFianCe試験）と、胃がん/食道胃接合部がん（G/GEJ）の1次治療に追加する第2相臨床試験（DisTinGuish試験の最新データを発表した。DeFianCe試験における客観的奏効率（ORR）は35％で、DKK1の血漿中濃度が高い集団ほどORRが高かったことから、sirexatamabの作用メカニズムを裏付ける有効性が示唆された。同社は第3相試験に向けて準備を進めるとしている。一方、DisTinGuish試験ではsirexatamabの上乗せ効果が認められなかったため、胃がんの適応では第3相試験を実施しない方針を示した。
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非オピオイド性鎮痛薬開発のBTB創薬研究センター、米国法人立ち上げ米国での開発本格化へ
from 日経バイオテクONLINE
(2025-2-12 7:00)
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創薬スタートアップで、非オピオイド性の鎮痛薬候補を開発しているBTB創薬研究センター（京都市、清泉貴志代表取締役CEO/CFO）は、2025年2月5日、三角合併により、2025年1月31日付けで米国法人である米BTB Therapeutics社（カリフォルニア州エスコンディード、清泉貴志CEO）を親会社とする組織再編を実施したと発表した。米国では、鎮痛薬オピオイドの乱用や中毒により死亡者が急増して社会問題になっており、BTB Therapeutics社は今後、米国でパイプラインの臨床開発を本格化させる。
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伊藤勝彦の業界ウォッチ、J＆J社、バイオ後続品の影響でトップ製品が交代──2024年度決算は増収・税引前利
from 日経バイオテクONLINE
(2025-2-12 7:00)
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欧米グローバル製薬企業の2024年度通期の決算発表が始まった。2024年度は2023年度に続き、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）関連製品の減収が目立った。グローバル各社の業績を解説する連載の初回は、米Johnson＆ Johnson（J＆J、ジョンソン エンド ジョンソン）社を取り上げる。
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2/1(土)さつき会新年会開催報告
from さつき会〜東大女子ネットワーク・コミュニティ〜
(2025-2-10 17:39)
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2月1日（土）に、オンラインによる新年会を開催しました。 代表幹事からのご挨拶と乾杯のご発声により新年会が始まり、恒例の参加者全員からの1分間スピーチにより近況や今年の抱負等が話されました。その後少人数のブレークアウトセ […]
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GSK社とOxford大学、がん予防用ワクチン開発へ向け前がん状態について共同研究
from 日経バイオテクONLINE
(2025-2-10 7:00)
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英GSK社と英University of Oxfordは2025年1月27日、がん予防用ワクチンの開発に役立つ情報を得るために新たな共同研究を開始すると発表した。両者は共同でGSK-Oxford Cancer Immuno-Prevention programmeを推進し、前がん状態の生物学的特性を明らかにし、ヒトにおけるがん発症に関する重要な知見を得て、それを将来の予防用ワクチンの開発に適用する計画だ。これを支援する資金としてGSK社は、少なくとも3年間、最大で5000万ポンド（約93億円）を投資する予定だ。
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米Akero社、MASHに対するFGF21融合蛋白質製剤は96週後に有意に改善
from 日経バイオテクONLINE
(2025-2-10 7:00)
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米Akero Therapeutics（アケロ・セラピューティクス）社は2025年1月27日、代謝機能障害関連脂肪肝炎（MASH）を対象に開発している線維芽細胞増殖因子21（FGF21）融合蛋白質（一般名：efruxifermin［EFX］、開発番号：AKR-001）について、第2b相臨床試験（SYMMETRY試験）の最新の予備解析データを発表した。36週後に解析した主要評価項目はプラセボとの有意差に達しなかったが、96週後に有意差に達した。EFXの50mgを週1回96週間皮下投与することにより肝線維化ステージが改善し、MASHは悪化しなかった。安全性に問題は認められず、他の有効性評価項目も含めてEFX 50mgの有用性が示唆された。
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IDDK、エクソソーム研究のリジェネソームと宇宙でバイオ実験を実施へ
from 日経バイオテクONLINE
(2025-2-10 7:00)
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新型のポータブルな顕微観察装置を開発、事業化しているIDDK（東京・江東、上野宗一郎代表取締役）は2024年12月12日、エクソソームを使った抗老化技術を開発するスタートアップのリジェネソーム（東京・港、佐久間善太郎代表取締役社長）と、共同での研究開発に向けた基本合意書を締結したと発表した。宇宙にヒトが住むことを見据え、まずは宇宙空間におけるin vitroでのエクソソームの動態などを研究する。
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協和キリン、研究開発費1000億円超えで減益も「成長投資が第1優先」
from 日経バイオテクONLINE
(2025-2-10 7:00)
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協和キリンは2025年2月7日、2024年12月期（2024年1〜12月）の決算説明会を開催した。2024年12月期の連結業績は、売上収益が4955億5800万円（前期比12.1%増）、コア営業利益が954億500万円（同1.4%減）、親会社の所有者に帰属する当期利益が598億7000万円（同26.3%減）だった。研究開発費は1035億4400万円（同44%増）に上り、前期から300億円を超える増加となった。
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東京に営業拠点を新設した韓国Samsung Biologics社、「スタートアップとも密に連携」
from 日経バイオテクONLINE
(2025-2-10 7:00)
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バイオ医薬の医薬品開発製造受託機関（CDMO）事業をグローバルで展開している韓国Samsung Biologics（サムスンバイオロジクス）社は、2025年2月に日本に営業拠点を開設し、事業を加速させている。Samsung Biologics社のExecutive Vice President and Head of Sales＆OperationsのKevin Sharp氏が本誌の取材に応じ、同社の事業や日本事業の展望を語った。
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