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カイオム・バイオサイエンス、抗DLK-1抗体の第1相試験で部分奏効例を報告 from 日経バイオテクONLINE (2024-3-5 7:00) |
抗体の創製・開発を手掛けるカイオム・バイオサイエンスは2024年2月22日、2023年12月期(2023年1〜12月)の決算説明会を開催した。その中で、パイプラインの進捗状況を説明し、DLK-1を標的としたがん治療用の抗体(開発番号:CBA-1205)の第1相臨床試験の後半パートで、部分奏効を確認した例も出ていると報告した。
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米Insamo社、環状ペプチドの膜透過性経口薬のAI創薬にシード資金19億円を調達 from 日経バイオテクONLINE (2024-3-5 7:00) |
米Insamo(インサモ)社は2024年2月21日、シードラウンドで1200万ドル(約19億円)を調達したと発表した。抗体様親和性を持つ膜透過性環状ペプチドの経口薬の実用化を目指して創業した。治療困難と考えられている疾患や、標的化困難と考えられている治療標的分子を創薬目標に据え、人工知能(AI)の機械学習ツールなどを用いた自動化プラットフォームで臨床応用に向けた開発の推進に調達資金を投入する。
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米NodThera社、NLRP3阻害薬が食事誘発性肥満モデルの体重を減らし炎症を抑制 from 日経バイオテクONLINE (2024-3-5 7:00) |
米NodThera(ノドセラ)社は2024年2月19日、臨床試験段階にある脳浸透性のNLRP3インフラマソーム阻害薬候補のNT-249とNT-0796が、食事誘発性の肥満と炎症を改善することが動物モデルで示され、詳細がPharmacology and Experimental Therapeutics誌電子版に2月15日に報告されたことを明らかにした。
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米Intellia社と米ReCode社、嚢胞性線維症に対する遺伝子編集治療の開発で協力 from 日経バイオテクONLINE (2024-3-5 7:00) |
米Intellia Therapeutics(インテリア・セラピューティクス)社と米ReCode Therapeutics(レコード・セラピューティクス)社は2024年2月15日、嚢胞性線維症(CF)に対する新規遺伝子編集治療の開発を目的とした戦略的な提携を発表した。Intelliaの遺伝子編集コンポーネントとReCode社の脂質ナノ粒子(LNP)送達技術を組み合わせる。
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山口大学、ヒト・伴侶動物向けの細胞治療を開発する研究所を設立 from 日経バイオテクONLINE (2024-3-5 7:00) |
山口大学は2024年2月28日、ヒトと伴侶動物向けの細胞治療を開発する研究所である「細胞デザイン医科学研究所」の設立記念シンポジウムを開催した。同研究所の所長には、同大教授でノイルイミューン・バイオテック代表取締役社長の玉田耕治氏が就いた。
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伊藤勝彦の業界ウォッチ、AbbVie社、ヒュミラの減収額は1兆円近くに──2023年度の決算は減収減益 from 日経バイオテクONLINE (2024-3-5 7:00) |
欧米の製薬企業の2023年度決算を読み解く連載。今回は、米AbbVie(アッヴィ)社を取り上げる。米国でも関節リウマチ治療薬の「ヒュミラ」(アダリムマブ)にバイオ後続品が発売され、減収に転じた。
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《お知らせ》、IgA抗体医療学会、2024年4月19日に第1回集会を開催 from 日経バイオテクONLINE (2024-3-4 7:00) |
東京大学定量生命科学研究所の新藏礼子(しんくら・れいこ)教授が中心となって立ち上げられた、IgA抗体を使った医療に関する学会である「IgA抗体医療学会」が2024年4月19日、第1回の学術集会を開催します。詳細は同学会ウエブサイトからご確認ください。
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米Iovance社の自家TIL療法、米国で世界初の迅速承認 from 日経バイオテクONLINE (2024-3-4 7:00) |
腫瘍浸潤リンパ球(TIL)療法の開発を推進する米Iovance Biotherapeutics(アイオバンス・バイオセラピューティクス)社は2024年2月16日、開発していた自家TIL療法の「Amtagvi」(lifileucel)が進行性メラノーマを対象として米食品医薬品局(FDA)から迅速承認を得たと発表した。TIL療法として世界で初めての製造販売承認となる。
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Endpoints News、FDAのAMT指定ガイダンス草案に業界が懸念を表明 from 日経バイオテクONLINE (2024-3-4 7:00) |
米食品医薬品局(FDA)が2023年12月に発行した先端製造技術(Advanced Manufacturing Technology:AMT)指定制度のガイダンス草案について、製薬業界が懸念を表明している。同制度が正式に施行されればFDAの業務負担が増すというもので、その負担増に伴って波及する影響を指摘するコメントも寄せられている。
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米COUR社、免疫寛容を誘導する抗原特異的ナノ粒子の開発にシリーズAで157億円 from 日経バイオテクONLINE (2024-3-4 7:00) |
免疫関連疾患を対象に免疫調節ナノ粒子を開発している米COUR Pharmaceuticals社は2024年1月30日、シリーズAラウンドで約1億500万ドル(約157億円)を調達したと発表した。調達した資金を活用し、重症筋無力症(MG)、1型糖尿病(T1D)などを適応とする自社開発のパイプラインを加速する。MG患者を対象とする開発品(CNP-106)は、第1b/2a相臨床試験をまもなく開始する。
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