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ベンチャー探訪、一塩基変異を標的としたsiRNA医薬をがんと遺伝性疾患に開発するANRis  from 日経バイオテクONLINE  (2024-2-8 7:00)

ANRisは、東京大学大学院理学系研究科の程久美子（てい・くみこ）准教授らの研究成果に基づき、2023年9月に設立された創薬スタートアップだ。核酸医薬の中でも、siRNA医薬に照準を絞って、がんや遺伝性疾患を対象とした新規siRNA医薬の開発を進めている。

伊藤勝彦の業界ウォッチ、Pfizer社、COVID-19治療薬は9割減──2023年度決算は大幅な減収減益  from 日経バイオテクONLINE  (2024-2-8 7:00)

欧米の製薬企業の2023年度決算を読み解く連載。今回は米Pfizer社を取り上げる。2022年度は、製薬企業として初の1000億ドル企業となったが、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が落ち着いたことで、2023年度の収益は大幅な減少となった。

羊土社のライフサイエンス最新トレンド、抗体医薬品に関するレギュラトリーサイエンス  from 日経バイオテクONLINE  (2024-2-8 7:00)

抗体医薬品は、液性免疫の主役として分子進化による優れた特性を獲得した免疫グロブリンの骨格構造に加え、疾患に関連する標的分子に対する高い特異性を有するタンパク質として選択・最適化され、開発が進められる。本特集でも紹介されているようなさまざまな開発コンセプトにより工夫が重ねられて創製される抗体が医薬品として実用化されるには、品質・有効性・安全性が確保され、市販開始後も製品が安定供給される体制が整備されている必要がある。抗体医薬品開発の際には、図1に示すように、開発目標となる製剤の目的に叶うようさまざまな要素を考慮する必要があり、適切な分子設計・最適化を行うとともに、原薬・製剤の製造工程の開発において、意図した製品が得られるよう、製造プロセスがつくりこまれていくことになる。

1/27(土)「日本フランス現地事情生トーク」開催報告  from さつき会〜東大女子ネットワーク・コミュニティ〜  (2024-2-7 21:01)

2024年1月27日（土）午後8時〜10時（日本時間） 2024年1月27日（土）に「日本フランス現地事情生トーク」をオンラインで開催しました。毎回大好評の「現地事情生トーク」シリーズも3年目となりました。今回は、パリ日 […] The post 1/27(土)「日本フランス現地事情生トーク」開催報告 first appeared on さつき会〜東大女子ネットワーク・コミュニティ〜 .

日本民藝館からのお知らせ  from 日本民藝館  (2024-2-7 16:20)

染色家の柚木沙弥郎先生が、去る1月31日、101歳にて永眠されました。 謹んでご冥福をお祈り申し上げます。 日本における型染の第一人者として、また民藝運動の旗手として終生ご活躍された柚木先生。 その手から生まれる作品の数々は、老若男女を問わず多くの方々に愛され、生きる喜びや楽しさを届けてくださいました。 ご葬儀は故人のご遺志により、2月4日に近親者によって執り行われました。 ご厚意につきましては謹んでご遠慮させていただく旨、ご家族よりうかがっております。 なにとぞ、ご理解のほどお願い申し上げます。

主要バイオ特許の登録情報、2024年1月24日〜1月30日発行分（登録番号・発明の名称・出願人・要約）  from 日経バイオテクONLINE  (2024-2-7 7:00)

一般社団法人発明推進協会が発行する「特許公報」2024年1月24日〜1月30日発行分より、バイオ関連と判断できる主な特許の登録情報を以下に掲載します。

主要バイオ特許の公開情報、2024年1月24日〜1月30日発行分（公開番号・発明の名称・出願人・要約）  from 日経バイオテクONLINE  (2024-2-7 7:00)

一般社団法人発明推進協会が発行する「特許公報」2024年1月24日〜1月30日発行分より、バイオ関連と判断できる主な特許の公開情報を以下に掲載します。

英Amphista社の非CRBN・VHL性分解誘導薬、前臨床in vivo活性を確認  from 日経バイオテクONLINE  (2024-2-7 7:00)

英Amphista Therapeutics社は2024年1月24日、標的蛋白質分解誘導薬（TPD）の候補2品目について前臨床in vivo試験の最新データを発表した。がんを対象とする経口投与のTPDと、神経変性疾患を対象とする静脈内投与のTPDが、それぞれ標的蛋白質を分解したことを確認したという。同社のTPDは、E3リガーゼ構成蛋白質のセレブロン（CRBN）やフォン・ヒッペル・リンドウ（VHL）以外を標的にできる点が特徴だ。

米議会、公的研究から中国バイオ企業の排除を目指す法案を連邦下院に提出  from 日経バイオテクONLINE  (2024-2-7 7:00)

米議会の「米国と中国共産党間の戦略的競争に関する特別委員会（House Select Committee on the Strategic Competition between the United States and the Chinese Communist Party）」は2024年1月25日、BIOSECURE Actと名付けられた法案を連邦下院に提出した。公的研究から中国バイオ企業の排除を目指すものだ。上院では国土安全保障・政府問題委員会（Committee on Homeland Security and Governmental Affairs）が既に同様の法案を提出しており、米国の公的研究から中国バイオ企業を排除する動きが強まっている。

Novo社がCDMOの米Catalent社を買収、Novo Nordisk社はウゴービ増産へ  from 日経バイオテクONLINE  (2024-2-7 7:00)

デンマークNovo Holdings社は2024年2月5日、医薬品開発製造受託機関（CDMO）大手の米Catalent社を買収すると発表した。企業価値評価額は165億ドル（約2兆4500億円）で、全額現金で支払う。2024年末までに買収を完了する予定で、Catalent社は上場廃止となる。